【エクセル帳簿】減価償却時に行う仕訳・記帳

 2016/02/24

エクセル帳簿減価償却の処理方法の図
ブロガーやアフィリエイターで10万円以上の買い物をするというのは、ほとんどパソコンの購入した場合ではないでしょうか?

8万円のパソコンを購入した場合には、消耗品費として全額経費にすることができます。しかし、15万円のパソコンを購入した場合は、そのまま経費として計上することができません。10万円以上の物品は減価償却資産になるため、次のように処理をしていきます。

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10万円以上の物を買ったら経費ではなく資産へ

例えば、パソコンを事業専用クレジットカードで購入した場合の仕訳は以下のようになります。

(日付)取得日 (借方)工具器具備品  (貸方)未払金

これが事業主の家事用のクレジットカードで支払った場合は貸方が事業主借になります。この仕訳はパソコンの購入日に行います。

そして年度末に【減価償却費】という勘定科目を経費に計上します。

(日付)12月31日 (借方)減価償却費  (貸方)工具器具備品

この仕訳の金額は、購入時の価格と※耐用年数から1年ずつ減っていく資産の価値を計算します。

※耐用年数は、パソコンなら4年というように物によって決められているものです。詳しくはこちらで確認してください。

資産の償却方法を決める

減価償却には、いくつかの方法があります。減価償却の方法を決めてから減価償却費の

定額法

耐用年数の期間内で一定の金額で償却していく償却法。

定率法

償却の初めの年ほど多く経費に計上することができ、年とともに計上できる経費が減少する償却法。

※定率法は事前に税務署の届け出が必要となります。
[手続名]所得税の減価償却資産の償却方法の届出手続|申告所得税関係|国税庁

一括償却

取得価格が10万円以上20万円未満の場合、耐用年数にかかわらず、3年で均等割りをして経費に計上することができます。

特例措置

青色申告者を対象に、取得金額が10万円以上30万円未満で、減価償却資産の合計が300万円を限度に一括経費にしてもよいという期間限定の特例措置がとられています。平成28年3月31日までに購入したものが対象でとなります。

No.5408 中小企業者等の少額減価償却資産の取得価額の損金算入の特例|法人税|国税庁

減価償却費の計算

エクセル簿記では、【減価償却資産台帳】というものを用意しています。こちらは以下の減価償却法の償却費を簡単に計算することができます。

         
  • 定額法(H19/4/1以降)
  • 200%定率法(H24/4/1以降)
  • 3年均等(一括償却)
  • 特例(特例措置)

これらであれば、耐用年数を調べるだけで、減価償却率を自動で入力するようになっています。

旧定額法や250%定率法(H19/4/1~H24/3/31)については、シート名「減価償却率」に利率を記載していますので、手入力していただければ減価償却資産台帳をそのまま使用することができます。

減価償却資産台帳の記帳方法

シート名「減価償却資産台帳 記入例」に記入例を載せています。

例1~例5は「25万円のパソコンを200%で償却した」例です。例1が1年目、例2が2年目の記入例という具合になります。
例6~例10は「20万円のパソコンを定額法で償却した」例です。
例11は「25万円のパソコンを特例措置で償却した」例です。

Point

基本的には、入力する場所は黄色の部分と緑色の部分です。白色とグレーのセルは、関数を入れてしますので自動で数字が入力されます。

管理No.

これは数字で問題ありません。初年度時に、設定した管理Noは来年度にも同じものを引き継ぐようになります。

減価償却資産の名称等

対象の減価償却資産の名前です。

期首の未償却残高(前年末残高)

この部分は償却2年目以降に記載するようになります。前年度の「⑩期末の未償却残高(後ろから2列目の緑の欄)」の数字入ります。

面積又は数量・取得年月・①取得価額

この部分は、対象の減価償却資産の情報を入力してください。

償却方法

ドロップダウンリストから、定額法、200%定率法、3年均等、特例を選択することができます。旧定額法や250%定率法はそのまま手入力してください。

耐用年数

対象の減価償却資産を調べて入力してください。
耐用年数(器具・備品)(その1)

経過年数

取得年月から今年度は何年目かを入力してください。

④本年中の償却期間

初年度は取得年月から年度末まで何か月かを入力します。取得月をも含みます。7月なら「6」です。最終の年は、年始から取得年月まで何か月か入力します。

⑧事業専用割合

こちらは、対象の減価償却資産はどのくらいの割合で事業用として使用しているか、最高100としてそのパーセンテージを入力します。

例えば、パソコンだったら「事業用にしか使わない」というものだったら100と入力するとOKです。しかし、家族の写真データなどを保存してるとあれば、事業用で100%使用しているとは言えないわけです。

⑩期末の未償却残高

この金額は、来年度の減価償却台帳の【期首の未償却残高(前年末残高)】に入力してください。
期末の 未償却残高の説明図

摘要

償却法を特例措置とした場合、「措置法28の2」と記載してください。

仕訳帳に記載する

減価償却資産台帳に入力が終わったら、仕訳帳に戻り、減価償却費を計上します。前述しているとおり、パソコン(工具器具備品)を購入し、年度末に行う仕訳は以下のようになります。

(日付)12月31日 (借方)減価償却費  (貸方)工具器具備品

この仕訳の金額は、減価償却資産台帳の「⑨必要経費への算入金額(⑦×⑧)」(灰色のセル)の部分となります。

「⑨必要経費への算入金額(⑦×⑧)」は、事業用が100でない場合はまた異なる仕訳になります。例として、「⑧事業専用割合」が50%の場合、「⑨必要経費への算入金額(⑦×⑧)」の金額に25000円と表示されていた時の仕訳は以下となります。

(借方)減価償却費 25,000 (貸方)工具器具備品 25,000
(借方)事業主貸 25,000 (貸方)工具器具備品 25,000

この事業主貸の金額は、減価償却資産台帳の「⑦本年分の償却費合計(⑤+⑥)」 ― 「⑨必要経費への算入金額(⑦×⑧)」です。
減価償却時の按分時の仕訳の図

以下のサイトは、いろいろなパターンで減価償却時の仕訳を紹介してくれていて、参考になります。

まとめ

10万円以上の備品は、費用ではなく資産になる。
10万円以上の備品は、年度末にその年の分だけ減価償却費として経費に計上する。
減価償却の種類は、自分の経営状況に応じて決める

このことを頭において、年度末に処理を行うのを忘れないようにしましょう。間違っても10万円以上の備品を経費に一括で計上しないように!

年度末に行う決算時の処理は以下の記事にて紹介しています。

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